電気代は生涯ローンだという認識

脱炭素の流れが加速することによって、

今後、確実に電気料金は上がっていく

と言われています。

 

二酸化炭素の排出を下げるためには、

火力発電の比率を減らし、

再生可能エネルギーの比率を

増やさないといけないのですが、

そうなれば電気の製造コストが

高くなってしまうからです。

 

そして、その上昇率たるや

毎年3％ぐらいだと言われているのですが、

この数字で試算してみると

なんと24年後には電気料金が2倍になるという

恐ろしい結果が導き出されます・・・

 

おはようございます。

Kanonstylehome! Enzouです。

 

そんなこんなで、私たちは、

その煽りをモロに受けないためにも、

家を建てる時に、

その防御策を企てておかないといけないのですが、

では、具体的にはどのようにすればいいのでしょうか？

 

✔︎断熱機能に優れた家にする

 

まずやるべきことはコレです。

断熱を強化することで、

外気の影響を受けにくくし、

かつ中の熱を外に逃がしにくくする

ということですね。

 

とはいえ、これに関しては、

国も明確な指針を出しており、

今やどの住宅会社でも多少の差異はあるものの、

必須で取り組んでいることなので、

これに関してはサラッと流して

次のコトをお伝えしていきますね。

 

✔︎家をコンパクトにする

 

断熱機能に優れた家にした上で、

同時にやるべきことがこれです。

つまり、いらない場所を削ることで面積を最小化し、

結果、体積を最小化するということです。

 

体積が小さくなれば、

その分さらに冷暖房効果が高くなり、

結果、部屋ごとに出来る温度差を

最小化しやすくなるからです。

 

中でも高断熱化された家に

もっとも不必要な場所が

「廊下」ではないでしょうか。

廊下があるとそこが断熱層となり

空気の循環を止めてしまうからです。

 

なんせ廊下のドアは、

閉めなきゃいけないって

思っちゃいますからねー（笑）

いやはや。寒い実家暮らしの癖とでも言いましょうか。

 

この他、部屋数や部屋の広さなども

よく考えてつくることが大切です。

自分たちがそうしたように、

子供たちだって、

やがて家を出て行くわけですからね。

 

というわけで、

そんな合理的なことを考えつつ

頑張って面積を削っていただくと、

なおのこと無駄な電気料金を防ぎやすいのではないか

と思っている次第です。

 

✔︎太陽光発電をつける

 

そして、高騰する電気料金を防御する

３つ目の対策がこれです。

理由は、先程の2つの対策は、

あくまで冷暖房コストを抑えることしか出来ないため、

それだけでは不十分だからです。

 

実は、冷暖房費が全電気の中で占める割合は、

わずか約28％しかないという

データが国から発表されています。

 

冷暖房を1年中ずっと

使っているわけではないので、

当たり前と言えば当たり前なんですけどね。

 

じゃあ、電気代は

一体何にかかっているのかと言うと、

冷暖房と同じぐらいの比率で

かかっているのが「給湯器」で、

冷暖房や給湯器以上にかかっているのが

「家電製品」です。

 「給湯器」も「家電製品」も

1年中使っていますからね。

 

なので、電気料金を抑えるためには、

これらの電気を買わないように

しなければいけないというわけです。

以前に比べてずいぶんと高くなってしまった昼間の電気を。

 

そして、それが出来る唯一の手段が

太陽光パネルを設置するというわけですね。

かつ、エコキュートの焚き出しも深夜にするのではなく

昼間にするといった感じでしょうかね。

 

ちなみに、蓄電池を一緒に買えば、

夜の電気も買わなくてよくなるのですが、

蓄電池に関しては

出立ちの太陽光パネルよろしくまだまだお高いので、

もっと値段がこなれてくるまでは、

といったところでしょうか。

 

✔︎そんなこんなで結論

 

これが僕なりに考えている

電気料金という、死ぬまでかかり続ける

厄介なランニングコストを

最小限に抑えるための工夫です。

 

もちろん、もしかしたら

とんでもないウルトラCが現れて、

電気料金が上がっていくどころか

下がっていくかもしれないし、

思った以上に上がらないかもしれません。

つまり、絶対にこうなる！

と言い切れるわけではありません。

 

また太陽光パネルに関しては、

僕は絶対につけた方がいいと思っていて、

自分自身も設置して

その経済的恩恵を受けているのですが、

否定的な意見があるのも事実で、

もしかしたらそっちの方が

正しいのかもしれません。

 

なので、あくまであなた自身で

社会ニュースや経済ニュースを見た上で、

この提案を受け入れるかどうかを

ご判断いただければと思います。

 

それでは、、、